[PR]上記の広告は3ヶ月以上新規記事投稿のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消えます。
週末、1年ぶりくらいにパチンコへ行きました。
店内へ入ると、会社の同僚が3人、前の会社の上司が1人いました。
世の中が狭いのか、街が狭いのか、近隣ににエンターテイメントが少ないのか、パチンコ以外の遊びを知らないのか、趣味が一緒なのか、謎ですが、たくさんの知り合いに会いました。
キン肉マンで凹み、帰える前の運試しということで、北斗の拳を軽い気持ちで打つことに。
1000円投資した所で、見事サウザーを葬りました。
ケンシロウに決めて、いざバトル開始！！
思った以上に相手がジャギばかりだから、当たる、当たる。
それも３か７で！！
一旦無想モードへと移行したのですが、そこから引き戻して再びケンシロウの旅が始まりました。
伝承者の道らしく、もう負ける気がしないんですよね・・・。
って思っていたら、そこから入れたり出したりの繰り返し。
いつのまにか閉店時間が近づいて来てしまったので帰宅。
ちょこっとお小遣い増えました♪
そういえば、パチンコ機って漫画とのタイアップ機種が最近多数リリースされていますが、少年ジャンプ系とのタイアップが多いように感じますね。
北斗の拳、シティハンター、キン肉マン、花の慶次、キャッツアイ、ウイングマン、コブラ、たるルート君といった面々が去年から今年にかけて発売された機種です。
今年になってはCRパチンコキン肉マン、花の慶次斬ですね。あっ、聖闘士星矢も確かリリ－スされるんじゃなかったかな。
ドラゴンボールは鳥山明氏がパチンコ嫌いらしいし、版権が高すぎて回収不能ということで実現は難しそうですね。
他に今年はパチンコでどんな機種が出るでしょうか？ジョジョの奇妙な冒険とか、こち亀、スラムダンクなど出て欲しいのはたくさんありますよね。なんか少年ジャンプを読んでいた世代が今は30前後なのでパチンコを最も打つ客層かもしれません。
しかしも最近の30才ぐらいは結婚していないので自分で自由に使えるお金を多いですし。
また、1年後くらいに行ってみよっと。
これ読むと、パチンコに行く気が失せます。やめたい方はどうぞ。
小学館
売り上げランキング: 16139
先日、取引先からのメール。
「～すいませんでした。」
すいません？？？
「すみません」でしょ？
私は、「すいません」は口語で、正式には「すみません」だと認識してます。
クライアントあてのメールなんかはビジネス文書なのだから、「すみません」と書くべきです。
というワケで、「すいません」か「すみません」か、一体どちらが日本語として正しいのか調べてみました。
すみません【済みません】
意味⇒①申し訳ありません。②ありがとうございます。
語源⇒動詞「すむ」の連用形『すみ』＋丁寧の助動詞「ます」の未然形「ませ」＋打消しの助動詞「ぬ」の転じた『ん』
『旺文社 国語辞典[第八版]』より
「すいません」はこの辞書には載っていませんでした。
つまり「すみません」は、『すみ』＋『ませ』＋『ん』と分解できるわけです。
『すみ』を未然形の『すま』に変えて、『ませ』を抜けば『すまぬ』の出来上がりです。
このことから考えると、「すいません」の入る隙間はないようですが…。
「すみません」から口語として、派生したのが「すいません」ではないかと。
関西弁の「すんません」のように、「すみません」の変化形のようです。
社会人、ビジネスマンとしては「すいません」という言葉は、「イイです」「けっこうです」と同等に、「使用しないように心がけるべき言葉」、もしくは「ヤバイです」と同様に「決して使用するべきではない言葉」に位置づけるのが妥当と思います。
使うのが許されると状況としては、コンビニやドラッグストアで、商品をレジに持っていったらレジに誰もいない、みたいな状況で、「すいませ～ん！レジおねがいしま～す！」とかで使うくらいか。
本格的に調べたわけではないので結論は出せませんが、「すいません」を使う際に少し気にしてみては？
大修館書店
売り上げランキング: 35572
この本(というかカタログ)、ある意味メディアです。
今やどこの会社でも使っている法人用オフィス用品通販。カウネット、たのめーるなど同業他社だけでも数社あげられる。その中でも群を抜いているのが、「アスクル」。
新しいアスクルのカタログが届くと、熟読してしまいます。
今回も表紙にいきなり衝撃的なコピーが。
「1円でも経費を節約する。」
今日も30分以上かけて見てしまった・・・・
時間をかけて読ませて、今すぐには必要ないものまで買わせる。
BtoBなのに。
(通常BtoBはwantではなくneedでしか購入しない)
アスクル恐るべし。
その成功の秘密を誕生に到る経緯を追っていくと面白いことが見えてくる。
もともと文具メーカーのプラス社が、社内の一委員会として発足させ、自社製品をいかにたくさん売るかという視点からメーカーからお客様へ直接商品をお届けし、地 域販売店がお客様の開拓＆代金回収するというサービスが生まれたとのこと。
しかし開始当初は、鳴かず飛ばずで、お客様の反応が鈍かったという。そこから試行錯誤の 中、アスクルがターニングポイントを迎えたのだ。「お客様が望むなら、他社製品も取り扱おう！」という発想だ。
サービス開始当初のカタログは、当然なが ら、プラス社製の文房具ばかりがズラリと並んでいたらしい。
今のアスクルのカタログを見てみると、プラス社製品はどこにあるだろうか？探さないほど気付かないほど少ない。魅力のある、人気の他社製品ばかりが並んでいる。文具だけでなく、PC用品・家具・日用雑貨・コーヒー・かっぱえびせん・カップラーメンまで載っている。
ここまでぐら いのレベルなら他もマネできそうだが、決定的に「関心」するのが、なんと、文具メーカーライバル社のコクヨ製人気商品も載っている。
「お客様が望むものであれば載せます」という意気込みがカタログからひしひしと伝わってくる。私自身、そんな熱い想いをされたら、買わないわ けにはいなかい。
個人ユーザ向けの、ぽちっとアスクルもサービス開始されたし、スタバのコーヒー豆でも注文しよっと！
今日は週末恒例の図書館へ行ってきます。
日経BP社
売り上げランキング: 80991
破綻再建中のＡＩＧの幹部らに、巨額のボーナスが支払われた上に、さらに支払われようとしている問題で、オバマ大統領もサマーズNEC(米国家経済会議)委員長も最大限の怒りを表明し、ガイトナー財務長官は、ボーナスの返還が追加支援300億ドルの条件になると表明しました。
このボーナス返還を条件にしているのは危険な政策です。もし返還されず、政府がAIGの破綻に何の対策もとらないと、それによるアメリカ経済の損失はボーナスの数万倍にものぼるでしょう。
アメリカのような契約社会で、AIGを救済するときボーナスについての条件を入れなかったのは米政府の手落ちですから。
この問題は「税金を使って救済した会社の幹部に一般の国民が不況で苦しんでいる時ボーナスを支払うことは怒りを覚える」という極めて常識的な判断と、「"契約は契約"として尊重することが社会の基盤である」という契約尊重の理念の対立ととらえることができる。
大きい金額と言えば大きいのですが、1.65億ドルというのは投入される公的資金の0.5％、GDPの0.001％にすぎません。
幹部には自発的に返還を求めることにして、金融システム対策はこの問題と無関係に進めるしかありません。勧善懲悪の感情が危機管理の大きな障害になる、というのも日本の「失われた10年」の貴重な教訓ですからね。
失われた10年 - Wikipedia
自動車メーカーや電機メーカーなど輸出産業を中心にして、大幅な人員削減が続いています。さらに関係者が心配するのが2009年問題です。
2006年に「偽装請負」が批判を浴びたことから、多くの企業が請負契約を派遣労働に切り替えたが、その契約期限が3月にやってくる。
労働者派遣法が2007年に改正され、製造業への派遣期限が1年から3年に延長されたが、派遣契約が3年を過ぎると、派遣先の企業は労働者を直接雇 用するか、派遣契約を打ち切るかの選択を求められる。契約を打ち切った場合は3ヵ月間、再契約はできないので、4月から3ヵ月間、現場に「空白」ができ る、というのがこれまで騒がれていた2009年問題だった。
しかし情勢は一変した。未曾有の経済危機によって「派遣切り」が激増し、年度末を契機に派遣契約を切る企業が増えると予想されます。
かつては3ヵ月 間の人手不足が心配されていたが、いま心配されているのは、派遣労働者が契約を切られたままになってしまう問題。どっちにしても、製造業の現場に大きな 混乱が生じることは避けられない。
製造業の派遣労働者は46万人で、そのうち年度末に契約期限の来る労働者は、厚生労働省の推定でも15万７000人。請負や契約社員も含めると、製造業だけで年度末に40万人が職を失うという業界団体の試算もあり、、完全失業率が2002年に記録した5.5％を上回るおそれが強い。これから始まる来年 の就職戦線でも、新卒の採用が大幅に削減され、平均の2倍近い若年失業率が、さらに上昇することが懸念されている。
このうち派遣労働者は、労働者派遣法によって期限がきて直接雇用しない場合は、3ヶ月の「冷却期間」を置かなければ再雇用できない。この時期に直接雇用を増やす企業は少ないため、今月末に派遣切りが激増するだろう。このまま放置すると、年度末にかけて「大失業」が発生するおそれがある。昨年の秋以降、派遣切りの急増によって住居を失う労働者が大量に出るなど、深刻な社会問題が起こったが、今度はそれを上回るパニックが起こるかもしれない。
これに対して、一部の野党が主張するように、製造業の派遣禁止などの規制強化で対応するのは、派遣切りを増やして逆効果になるはず。一部で議論されて いる「ワークシェアリング」にも大した意味がない。
それより明確に賃金の引き下げを労使で協議したほうがよいのでは？特に社内失業している中高年社員の賃金を引 き下げ、若年労働者の雇用を守るべきではないでしょうか。
私は臨時措置として、派遣労働の規制を凍結したらどうかと思います。
特に3月末に契約の切れる派遣労働者の契約を、一時的に延長できるようにする臨時措置を政令で定めてはどうでしょうか。それによって少なくとも、必要な派遣労働者を規制を守るために切ることは避けられる。
また、昨年決まった「日雇い派遣」の禁止なども延期し、完全失業の防波堤となっている派遣労働を守るべきです。
あくまでこれは臨時措置として、長期的には直接雇用を増やす制度改革が必要です。
そのために必要なのは、正社員と非正規社員の雇用コストが倍以上違う現状を是正すること。
経営者が大卒の社員を採用するとき、今のように解雇が事実上不可能だと、生涯賃金で2億～3億円の投資を強いられる。
そうなると、経営者がリスクヘッジのために、解雇しやすい非正規労働者を雇うのは当然であり、役所が「直接雇用しろ」などと命令したって始まりません。
![週刊 ダイヤモンド 2009年 2/7号 [雑誌]](http://ecx.images-amazon.com/images/I/519Ys5s3H1L._SL160_.jpg)